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介護システムを自社開発?メリット・デメリットをご紹介

2021/03/19

介護事業所で介護システムを活用したい場合、市販のシステムを導入するのが一般的です。しかし市販ではなく、介護システムを自社で開発することも可能です。

ただ自社開発について知識がなく「メリット・デメリットから知りたい!」という方に向けて、今回は介護システムを自社開発するメリット・デメリットを解説したうえで、どちらを選択すべきかおすすめの選び方もご紹介します。

自社開発と市販の介護システムで迷っている方はぜひこの記事を参考にしてみてください。


【目次】
介護システムを自社開発するメリット
介護システムを自社開発するデメリット
自社開発と市販システムのどちらがいい?
まとめ





介護システムを自社開発するメリット

介護システムを自社開発するかどうか決める際には、まず自社開発メリットを理解しておきましょう。
そこでここからは、介護システムを自社開発するメリットをご紹介します。



セキュリティがより強固

介護システムを自社開発する場合、セキュリティ面をより強固にすることができます。自社開発をする場合、アクセスも自社に限るので、セキュリティ対策も取りやすいです。

また、システムにログインするために必要なIDとパスワードをスタッフ別に付与したり、データの閲覧履歴を管理したりするなどセキュリティ機能を搭載すれば、自社以外の不特定多数にアクセスされないように対策が可能です。

特にサーバーに関しては市販の介護システムではクラウドを利用しているケースもありますが、クラウドはインターネットを介するため不正アクセスのリスクはゼロではありません。

その点、自社開発の場合は基本的に自社内にサーバー等環境を用意し、介護システムを運用するので自社内のセキュリティとスタッフの意識を徹底できれば一般的には情報漏洩を防ぎやすいです。

また、介護システムのセキュリティと合わせてパソコンのセキュリティソフトなど総合的にセキュリティ対策ができるのも魅力といえます。

ハッキングなど外部からの脅威はセキュリティソフトで対策し、内部のヒューマンエラーはシステムで対処するなど、役割分担をするとセキュリティ対策がしやすくなります。



必要な機能をカスタマイズできる

自社開発の一番のメリットです、自由にカスタマイズできる点です。 市販の介護システムは導入のしやすさが魅力ですが、機能面や自社特有のやり方などに対しての融通は聞きづらい傾向にあります。

その点、自社開発であれば自社に必要な機能を自由にカスタマイズできます。特に自社開発の場合は事業所の課題を直接参考にしながら開発ができるので、より使いやすいシステム作成可能です。

また、一度システムを作成したうえでもし使い勝手が悪かったら、機能を追加してアップデートしたり不具合を調整したりすることができます。介護システムをカスタマイズするにはシステム開発など専門知識が必要ですが、IT部門などがあれば自社開発をするのも良いでしょう。





介護システムを自社開発するデメリット

介護システムを自社開発するとメリットがある一方、デメリットもあるので理解したうえで選択する必要があります。そこでここからは、介護システムを自社開発するデメリットを解説します。



開発費用がかかる

介護システムを自社開発する場合、開発費用がかかってしまうデメリットがあります。介護システムを開発するには、自社内にIT部門を用意してエンジニアを雇わなければいけません。

また、パソコンがあれば開発ができるわけではなくサーバーやデータベース、開発環境などを整える設備費もかかります。自社内で開発するので外注するよりは予算がかかりませんが、市販の介護システムを導入するのに比べるとコストは圧倒的に高くなります。システムの規模にもよりますが、数百万単位になることも覚悟が必要です。

予算にも時間にも余裕があり、自社にとってできるだけ使いやすい介護システムを作りたい場合は自社開発がおすすめですが、なるべくお金や時間を節約したいなら市販の介護システムを導入した方がお得でしょう。



エンジニアや開発ノウハウが必要

介護システムを自社開発するためには、専門知識のあるエンジニアや開発ノウハウが必要です。介護事業所であれば一般的にはエンジニアや開発ノウハウなどはありません。

介護システムを自社開発できるのは、グループ会社などにエンジニアが在籍しており開発業務に慣れている場合です。介護システムを自社開発するハードルは高いので、もし自社開発を目指すなら計画的に行動する必要があるでしょう。



継続的なメンテナンスが必要

システムは開発すればそれで終了、というわけにはいきません。継続的なメンテナンスをしていかないと、都度発生するエラーやトラブルなどに対応ができなくなってしまいます。

特に介護業界においては3年に一度の介護報酬改定がありますので、その際には自社開発システムの大幅な改修が必要になってくることも考えられます。

自社開発を検討の際はメンテナンスコストも考えておく必要があります。





自社開発と市販システムのどちらがいい?

ここまでで、自社開発のメリットとデメリットをご紹介しましたが、結局自社開発と市販の介護システムのどちらを選択すればいいか分からない方もいるでしょう。

そこでここからは、自社開発と市販システムのどちらがいいか解説します。

スピード感を大事にしたいなら市販システム

介護システムは基本的に市販システムの方が導入しやすいです。自社開発する場合は開発を開始してから完成するまでに時間がかかるので、すぐに導入できません。

開発計画を立てて実際に導入するまでに一般的には数か月、時には数年単位で時間がかかるので、手っ取り早く介護システムを導入したいなら市販のシステムがおすすめです。

また、市販の介護システムであれば運用・メンテナンスなども運営会社に任せられます。システム開発のノウハウがないのであれば、市販の介護システム一択でじょう。



グループ会社などにIT企業があるなら自社開発も1つの手

先ほども述べた通り、介護システムを開発するにはエンジニアやシステム開発のノウハウが必須です。そのため、グループ会社やなどにIT企業があるなら自社開発も1つの手でしょう。

自社開発はかなりハードルが高いですが、機能をカスタマイズできセキュリティ面でも優秀です。若干作成に時間がかかりますが、しっかりと予算を組んで計画的に開発すれば自社開発も可能でしょう。



まとめ

介護事業所に介護システムを導入することで業務効率をアップできますが、基本的には市販の介護システムで十分です。

ただ、事業所に合わせて機能面をカスタマイズしたい方や、システム開発の経験がある部署がある事業所であれば自社開発も選択肢に入ります。自社開発は簡単ではありませんが、しっかりと準備をすれば可能です。もし、自社開発をしたいならしっかりと計画的にスタートしましょう。



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